旅行のキャンセル料を払わない方法(法律)?!損しない自分の守り方

早くから予定していた旅行!行きたかったんだよね~、ほんとに楽しみ!

予約もばっちり、ホテルもいい感じ、早く行きた~い…が!

「に、に、妊娠しちゃった!」

「転んで骨折して入院しちゃった…」

「やっぱりお金が工面できないよ~」

こうなっちゃったらキャンセルするしかなくなっちゃいますよね(泣)。

ツアー旅行も個人で組んだ旅行(ホテル、交通等)も、予約キャンセルにはキャンセル料がかかるものがあります。

予約キャンセル料って絶対払わなきゃいけないの?
そもそもキャンセル料ってどの時点で発生するの?

意外と意識していないキャンセル料の支払いについて、あなた自分の身に振りかかる前に知っておくべき!

 

 

旅行のキャンセル料を払わない方法(法律)はほぼない

あなたが旅行に行く際に支払うお金というのは、その旅行を実行するために必要なお金ですよね。

その旅行を請け負う旅行会社やホテル、交通機関というのは、あなたの旅行を実現させるためのお手伝いをすることで利益を得ているということ。

本来「予約」というのは、受け付ける事業者側が利益が上がることを前提としています。

事業者には、その利益を守る必要があるわけです。それがキャンセルポリシーというもの。

予約をキャンセルするということは、事業者側に損害を与えているということで、キャンセル料はいわゆる損害賠償金ですよね。

子供のころ、「指切拳万(ゆびきりげんまん)」ってしましたよね。漢字で書くと北斗の拳みたいですが…アータタタタタタタタタッ!←ちと違うか(笑)。

嘘ついたら針千本呑ます…どんな拷問かと思いますが、いわゆるそれがキャンセルポリシー。

約束(契約)をしたら、それを守らないと罰がありますよということで、基本払わないということはできません。

指切拳万で実際に針を呑まされたことはないんですけどね~(笑)。

 

旅行のキャンセル料に関するキャンセルポリシー

キャンセルポリシーというのは、旅行の契約時に提示されます。


引用 リッチモンドホテルズ

申し込み書面などに詳しい内容も書かれていますが、ツアーの申し込みをしたときなんかは、気分が浮かれててキャンセルのことなんか頭にないものです。

しかし!契約が完了した時点でキャンセルポリシーに同意したということになりますよ!

内容は、キャンセル料が発生するということ、いつから発生してどのくらいの額になるかなど。

ここで覚えておきたい!

キャンセル料はキャンセルポリシーに違反したときに発生するものだということ。すなわち、違反していなければかからないんです。

旅行契約時は、いつからキャンセル料が発生するかを把握し、同時にキャンセル料がかからない時というのも把握しておきましょう。

旅行をキャンセルすることになった時にすぐに対応できるでしょう。

旅行のキャンセル料を払わないと法律で裁かれる?

キャンセル料を払わなかったら、どうなるのでしょうか?

2010年くらいにるるぶトラベルで間違えて当日予約をして、キャンセルをしたらキャンセル料を請求されてて、払いませんでした。

請求のハガキも来ませんし、アカウント削除もありません。

いちいち請求するのもめんどくさいから、ホテルもるるぶトラベルも強制的な請求もしなかったのてしょうか?

引用 知恵袋

旅行におけるキャンセル料を払わなかったらどうなるのか。

旅行に行きたいのにやむを得ず行けなくなった、行ってもないのになんでお金を払うんだ、払いたくない、そう思ってしまう人もいるでしょう。

実際にキャンセル料を踏み倒す人もいるようですよ。でも、キャンセル料を取ってはいけないという法律はないんです。

キャンセル料の請求については、定められた契約に同意した以上、請求された場合は正規の請求となり、法的な義務が生じます。

ちょっと考えてみてください。

例えば…予約したのにホテル側が部屋をおさえてなかったらどう思います?

「きちんと予約(契約)入れたのに、部屋が用意されてないっていうのはおかしいだろ」ってなりますよね。

ホテル側だってそれは同じ。

「ちゃんと契約に則ってお部屋をご用意したのに、キャンセル料を払っていただけないのはおかしい」となります。

もし請求を無視して事業者側が訴訟とした場合は、裁判を通じて当事者同士で争います(民事裁判)。そうなったら倫理的にも事業者側が有利ですよね。

訴訟となれば金銭的にも負担はかかりますから、キャンセル料を払うことの方が負担が小さいわけです。

キャンセル料って互いに大きな損害を被らないための予防策にもなっているんだと思いますよ。

実際には、金銭的・時間的負担から訴訟にまで発展することは少ないようで、そのことから踏み倒しをする人が出てくるわけですね。

でも、約束したことは守る、守れなかった場合は罰がある、これ、社会の中では暗黙の了解じゃないですかね。

人としてのモラルが大切。守れなかった場合は…ブラックリスト確実。

今後の旅行は楽しみにくくなりますよね。

 

旅行のキャンセル料を払わない方法(法律)としての例外~病気、災害、消費者契約法など

旅行のキャンセル料を心遣い(規約)で免除される場合

「予約したホテルに行ったら、ダブルブッキング(二重予約)!同じ値段でランクの高い部屋に泊まらせてもらってラッキー♪」なんて話聞いたことないですか?

私、友達からそんな話を聞いて、「いいな~、うちもダブルブッキングにならないかなぁ」とやっかんだものです(笑)。

これは完全なホテル側のミス。ここまでの対応をしてくれたらお客様側からクレームは出ませんよね。

ホテルを動かしているのは人間だということ。

心のこもったサービスを提供する、という理念はサービス業界には一貫してあることでしょう。

「楽しみにしていた旅行なのに、やむを得ない理由(病気、入院、天候、災害など)で行けなくなった」

キャンセルする際、そのキャンセル理由をしっかりと事業者側に伝えてみてください

例えば、

  • インフルエンザなどの感染力の強い病気などの場合は病院の診断書を提出する。
  • 身内の訃報の場合は死亡診断書を提出する。など


まれかもしれませんが、状況や経緯によって事業者側から「今回はキャンセル料は結構です」と言われることがあります。

航空券のキャンセルなどの場合は、規約に基づく中で特例措置というのを定めているところもあるようです。

ちょっとした事業者側の心遣いでもありますよね。もちろんそれができるところとできないところはあります。

シビアなことを言えば、「人は嘘をつく生き物」。どこまで事業者側が受け入れてくれるかはわかりませんよ。

キャンセルの多いホテルなどであれば、キャンセル料の免除はなしと決めているかもしれません。

人気のあるホテルなんかだとまずキャンセル料の免除は皆無でしょう。

例外はあくまでも例外、キャンセル料は契約が完了している時点で支払う義務が生じるということは覚えておきましょう

 

旅行のキャンセル料が法律上の平均的損害を越えていると思われる場合

旅行の予約を入れるとき、キャンセルポリシーを確認しますね。その内容がしっかりしているならば、まだ安心としましょう。

うやむやとか、キャンセルポリシーの提示がないなんて場合はこちらから確認しておいた方がベター。あとで高額なキャンセル料を請求されることを防げます。

また、そういった請求を回避する方法として1つ知っておきたいのが、消費者契約法

契約を解消したいが、契約書等に書いてあるからと高額なキャンセル料・違約金等を請求されるとか前払いしたお金は一切返してもらえないと。

こんな時、事業者に消費者契約法9条1号により契約条項の無効を主張して支払い拒否・前払いしたお金の返還請求ができる可能性があるんです。

キャンセル料というのは無制限というわけではありません。

契約のキャンセルによって事業者に生じる平均的な損害の額を超える金額の徴収に関しては、消費者側としては無効扱いでいいのです。

ですから、超過分の請求に関しては支払う必要はありません。

 

旅行のキャンセル料をなるべく払わない方法(法律)を考える

ここまで、旅行の予約(契約)をした以上はキャンセル料の支払いは義務だとお話してきましたね。

旅行のキャンセル料を払いたくないのであれば、キャンセル料そのもののことをしっかり把握しておかないと!

ということで、ここからは実際にキャンセル料について勉強してみましょう。

 

旅行のキャンセル料はどのように支払うのか

キャンセル料に関しては、パッケージツアーの場合「旅行業約款」に記載されています。パンフレットの裏に細かく書かれているの見たことありますよね?

旅行会社と旅行者の契約はすべて約款に基づいています。今はネット予約が多くなっていますが、サイトに必ず掲載されていますよ。

でも、正直な話、こんな細かい字で書かれた書面って読み流しませんか?(笑)。
その場で隅から隅まで読んでたら、時間かかってしょうがないですよね。

ですから、事業者側はせめて大切な部分を抜粋したものを伝えなけらばならない責任があると思います。

また、利用者側は自ら確認しなければならない必要がありますので注意しておきましょう。

フライトキャンセルやツアー不催行など、航空会社や旅行会社の都合によるキャンセルの場合、キャンセル料は発生しません。

災害発生時なども免責されることがありますが、ここで注意!

キャンセル料が必要な期間でも、日程変更ならキャンセル料はいらないというわけではありません。変更の場合もキャンセルして新規で取り直しとなります。

キャンセル料は旅行契約が締結されている場合に発生するので、申込金や全額入金があることが前提です。

キャンセルすると支払ったお金からキャンセル料を差し引かれ、残金があれば戻されます。

返金処理は決済方法で異なりますクレジットカード決済の場合はクレジットカード会社を通して、銀行振り込みの場合は銀行口座に返金されます。

ちなみに、ポータルサイトからの予約の場合、キャンセル料はポータルサイト経由ではなくホテルや旅館からの直接請求になります。

クレジットカード事前決済となることがほとんどなので、所定のキャンセル料を差し引いた金額が戻されます。

 

旅行のキャンセル料を払わないための知識(航空券)


引用 skyticket

航空券は、普通運賃と特別運賃(PEX、IT)に分けられます。

普通運賃の航空券の場合、予約の変更は可能です。キャンセルせずに搭乗する便を変更できます。

航空券のキャンセル料は

  • 払い戻し手数料…時期に関係なく発券後にキャンセルした場合に一律でかかる料金。航空券1枚(1区間)ごとに必要。
  • 取り消し手数料…規約に定められた時期に入ってからキャンセルした場合にかかる料金。「運賃の●%」「出発前まで一律●万円」というように、航空会社ごと、運賃タイプ等によって金額は異なる

引用 LINEトラベルjp

これらを合わせたものを言います。

早割などのお値打ちな航空券(PEX運賃)なんかは、予約・入金したらすぐに航空券が発券されるので、発券後から取り消し手数料が発生しますよ。

払い戻し不可の運賃もあるようです。

それに対し、IT運賃と言われる団体旅行向けの海外格安航空券の場合、60日前まではキャンセル料がかからないケースが多いんです。

しかもPEX運賃よりは低額のキャンセル料規定になっていることが多いようです。

ただ、メリット・デメリットは紙一重。

PEX運賃はギリギリにキャンセルしてもキャンセル料は変わらないのに対し、IT運賃は出発日が近づくと高くなります。

ま、ざっくり言えば、航空券は安ければ安いほどキャンセル料は高くなるということでしょうか。

 

旅行のキャンセル料を払わないための知識(ホテル)

東京の夜景がきれいなホテル15選 お手頃価格で極上の眺望を堪能
引用 LINEトラベル

ホテルのキャンセル料は、予約方法やホテルごとで違ってきます。

①価格
早割など通常より安い価格で予約できる場合があります。

ただし、この場合は予約した時点で100%のキャンセル料(返金不可)が発生する場合がほとんどになります。

最近では消費者選択型で、

  • 直前までキャンセル料がかからない通常プラン
  • 安いけどキャンセル料が100%かかる事前決済プラン

を並行販売するホテルも増えてきました。たしかに、早いうちに支払いを完了できる予約をとれば収益は安定しますよね。

外資系は積極的にこのようなプランを導入しているようです。

②施設形態
ビジネスホテルか旅館かなどによっても変わります。

ビジネスホテルは、言えばサラリーマンの出張利用が多いでしょうから、前日からしか発生しないところも多いんです。

それに対して地方の旅館だと、1週間前くらいから掛かることもあります。

旅館だと食事付きが主。食材の廃棄リスクや集客が難しいことを考えると、早くにキャンセル料がかかるのもわかる気がします。

③シーズン
長期の休み期間や大型イベントの時などは、ホテルにしたら言わば稼ぎ時(繁忙期)です。

そのタイミングで「空予約(はっきりしない予約)」されると収益に影響します。

そのためしっかり約束は守ってくださいねと、キャンセルポリシーを厳しくすることがあります。

そう、キャンセル料が高くなるということです!中には事前決済のみとなるケースもあるんですよ。

④ホテル周辺の状況
ホテルの周辺でイベントがある場合は一気にキャンセル料が高くなることがあります。

イベントがある時って、利用者にしたらホテル争奪戦ですよね。

利用者側の立場から考えたら、イベントに行きたいからホテルを予約する、でもそのイベントの抽選に落ちたら予約キャンセルすることになります。

こういった確実な予約ではない予約をされると、本当に宿泊したいと思っている方が予約できないことになってしまいます。

それってホテル側の損失ですよね。

ですからホテル側はその損失を被らないように、キャンセルポリシーを厳しくして抑止しているわけです。

ホテルのキャンセル料は、宿泊日の7日前からと定めているところもあれば、予約・入金が完了するとすぐ発生するところもあります。

安い価格で予約した場合は全額キャンセル料となってしまうことも…。

国内ホテルは国土交通省が定める「モデル宿泊約款」に基づいて宿泊約款や利用規約を定めています。

キャンセル料の発生日や金額はしっかり確認しておきましょう。

 

旅行のキャンセル料を払わないための知識(海外パッケージツアー)


引用 近畿日本ツーリスト

海外旅行のパッケージツアーを予約している場合、ほとんどが「募集型企画旅行」「受注型企画旅行」の扱いです。

これらは旅行業約款でキャンセル料などの決まりが定められています。

旅行会社はこの規定の上限をキャンセル料としているので、どこも同じ金額ですよ。

旅行開始日の前日から起算してさかのぼって
・31日前まで:無料
・30日前~3日前まで:旅行代金の20%
・2日前(前々日)~当日の旅行開始まで:旅行代金の50%
・旅行開始後の解除または無連絡不参加:旅行代金の100%

GWや年末年始などのピーク期
・40日前~31日前まで:旅行代金の10%

「旅行の前日から起算してさかのぼる」とは、旅行開始の前日を1日目にして、その前日を2日目、3日目…とさかのぼって数えるということ。

旅行代金によってキャンセル料が違ったり、クルーズやチャーター便を利用したツアーだと商品ごとにキャンセル料が決まっていたりします。

上記の条件と違う場合があるので、きちんと商品ごとの規約を確認しましょう。

 

旅行のキャンセル料を払わないための知識(国内パッケージツアー)


引用 チャイナネット

海外のパッケージツアーとは規約が違ってきますが、こちらも旅行業約款に従います。

旅行開始日の前日から起算してさかのぼって
・21日前まで:無料
・20日~8日前まで:旅行代金の20%
・7日~2日前まで:旅行代金の30%
・旅行開始日前日:旅行代金の40%
・旅行開始日当日:旅行代金の50%
・旅行開始後の解除または無連絡不参加:旅行代金の100%

日帰りツアーの場合は、11日前までの解除は無料、以降は上記と同じ

キャンセルの場合は電話連絡するか、出来ない場合は必ずメールで連絡しておきましょう。

メール送信の際、送った時間が残るのでいつキャンセルしたかの証拠として残りますよ。

 

旅行のキャンセル料を払わないための知識(保険加入)

家族みんなで海外旅行なんかだと、人数が多い分旅費はかさみますよね。

高い旅費を支払ったのに、子どもが熱を出してとてもじゃないけど行けない…なんてことになったら、キャンセル料は下手すりゃ全額支払いです。

キャンセルする可能性が高い旅行の場合、保険を掛けるという手段もあるんですよ。

「旅行キャンセル費用補償保険」は、キャンセル理由によってですが、そのキャンセル費用を補償してくれる保険なんです。

最近は高校の修学旅行なんかも海外のところが多かったりしますよね。

親より先に子どもが海外旅行に行ってしまうという…。そのお金は親が払っているんですがね(苦笑)。

その際にケガ・病気に対する保険を掛けることを学校側から勧められます。

このように保険というのはあくまでも転ばぬ先の杖。掛ける、掛けないは、その時の状況などで判断したらいいことです。

 

 

まとめ

楽しみにしていた旅行をキャンセルすること自体、あなたの心は悔やんでいるでしょう。

そこへきてキャンセル料の発生は、傷口に塩を塗る、まさにダブルパンチですよね。

ただ、予約(契約)をした以上、キャンセル料が発生するのは致し方ないことなのです。

となれば、そこで傷が大きくならないよう最小限にとどめなければなりません。

  • 基本、旅行のキャンセル料を払わなくていい方法はない。
  • キャンセルポリシーをしっかりと確認することが自分を守ることになる。
  • キャンセル料を払う、払わないはモラルの問題だが、事業者側に訴訟を起こされれば民事裁判を受けることになる。
  • やむを得ないキャンセルの場合、状況によって特別措置がとられることもある。
  • 場合によっては消費者契約法に則り、事業者側から請求される支払いを拒否したり、返金請求をすることができる。
  • 航空券は安ければ安いほど、キャンセル料は高くなる。
  • ホテル予約は空予約を抑止するために、キャンセルポリシーを厳しくしていることがある。
  • 海外・国内のパッケージツアーは、ともに旅行業約款に基づいてキャンセル料が定められている。
  • キャンセル料を補償する「旅行キャンセル費用補償保険」なるものがある。


国内旅行、海外旅行、新婚旅行、一人旅…旅行を楽しむにはやはり事前準備、事前確認が大切です。

楽しい思い出を作るはずが、ずっこけた思い出になってしまわないよう、旅行のキャンセルを頭に入れて計画しましょう。

まずは体調管理!…かな(笑)。

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